日本インフォメーションの特徴

日本インフォメーション株式会社
住所：〒104-0061　東京都中央区銀座3丁目15-10　菱進銀座イーストミラービル4階
TEL：03-3542-9441
事業内容：ソフトウェア開発（各種ソリューション）、自社製品開発、技術支援

自社の商品やサービスを、客観的な視点で知ることができる覆面調査。最近は覆面調査を専門とした会社が増え、どこの会社に依頼するか悩んでいる企業も多いのではないでしょうか。この記事では、そんな数多くある覆面調査会社の中から、「日本インフォメーション」についてご紹介します。

2種類の覆面調査員ネットワークでより個々のニーズに合わせた調査が可能

調査したい内容は、企業によってさまざまです。そのため、覆面調査会社でも自社のニーズに合った調査を実施していないというケースもあります。

しかし日本インフォメーションでは、さまざまな企業のニーズに応えられるよう、「機縁リクルート」と「WEBリクルート」の2種類の覆面調査員ネットワークを展開しています。2種類の大規模なネットワークを持っているため、定量調査、定性調査のほか、複雑な条件の調査でも実施できる調査員を探すことができるのです。

機縁リクルートとは

日本インフォメーションの機縁リクルートは、専属リクルーターからの紹介で、リサーチ協力者を探していきます。リサーチ条件に合った協力者と電話などで直接話をして、調査の話を進めていくのです。直接話して進めることで、リサーチ協力者も責任感を感じ、当日キャンセルや無断欠席を防ぐことができます。

WEBリクルートとは

WEBリクルートは、日本インフォメーションの提携リサーチ会社パネルで、募集をかけます。インターネット上で探すため、リサーチの条件に当てはまる人がなかなか出現しない案件に適したリクルート方法です。

そして日本インフォメーションでは、当日キャンセルや無断欠席を防ぐため、インターネットで見つかったリサーチ協力者に電話で連絡をし、詳しい条件の確認をしています。

リサーチ後のスピーディーな回答

日本インフォメーションは、覆面調査終了後、スピーディーな回答をしてくれるのも特徴の一つです。また、ただ調査結果を報告するだけでなく、その調査内容に合わせた集計データやレポートを作成してくれます。作成データとして多いのは、クロス集計データ、自由回答集、有意差検定結果、グラフ表、リサーチレポート、多変量解析などです。

その他ネット調査やノンバーバル調査などにも幅広く対応

日本インフォメーションでは、さまざまな種類の覆面調査を実施しています。覆面調査の基本となる定量リサーチや定性リサーチのほか、ノンバーバルリサーチやグローバルリサーチ、その他さまざまな調査を行っています。今回はその中でも、定量リサーチの一つである「インターネット・リサーチ」と「ノンバーバルリサーチ」について見ていきましょう。

インターネット・リサーチ

インターネット・リサーチでは、リサーチ協力者がインターネットの調査画面にアクセスをし、アンケートに答えていくというリサーチ方法です。この方法は、短時間でより多くのアンケート結果を回収でき、スピーディーに課題を把握し、解決したいという企業におすすめです。

また、インターネットで行うことで、画像や動画を使ったアンケートも実施できます。また、他のリサーチ方法と組み合わせて使うことも効果的です。

ノンバーバルリサーチ

ノンバーバルリサーチとは、直訳すると「言語を使わない調査」です。そして日本インフォメーションのノンバーバルリサーチは、アイトラッキング、ニューロリサーチ、興味反応クリッカーの3つに分けることができます。

アイトラッキングでは、消費者の視線の動きを捉えて、行動に至るまでの経緯や深層心理を引き出すことができます。そしてニューロリサーチは、消費者が行動に至る原理を、脳の活動や反応から見るリサーチ方法です。日本インフォメーションのニューロリサーチでは、自社専用の脳波測定システムを使用して調査をしています。

最後に興味反応クリッカーでは、リサーチ協力者にCMなどの動画を見てもらい、シーンごとの気持ちを〇と×のボタンで評価してもらうものです。そのときの気持ちを瞬時に〇×で判断してもらうことで、動画視聴後のアンケートでは取得できなかった消費者のデータを取得できます。動画を見て、消費者がどのような気持ちになるのか、可視化できるのです。

そして興味反応クリッカーは、従来の記述式評価と組み合わせて実施することで、より動画の課題や改善点を見出すことができます。自社が公開している動画が消費者にどのような影響をもたらしているのか分析したいという企業におすすめです。

覆面調査と一言でいっても、日本インフォメーションでは数多くの種類の調査を実施し、企業のマーケティングをサポートしてくれます。そのため、覆面調査でも調査対象者が限られていてなかなか協力者が見つからないという案件や、複雑な条件の案件の調査をしたいという企業におすすめです。覆面調査の依頼を迷っている企業の方は、ぜひ日本インフォメーションで自社のニーズに合った調査を見つけてみてください。